引越しはスケジュールを組むことが必要
引越しが決まってから、実際に引越しする日まではなるべく長い日数をかけてスケジュールを組むことが必要です。 とはいえ、単身者の自己都合の引越しであれば相当の日数を取れますし、たとえ取れなくても単身者であれば、荷造りなどにそれほど時間を要することはないでしょう。
問題は世帯主の転勤により世帯全員が引っ越す場合です。会社ではおおむね一ヶ月くらいの猶予を持って転勤告知をしてくれる場合がありますが、会社の場合、あまり早く転勤告知をすると、今の仕事に身が入らなくなるということもあって、1週間前とか突然の転勤告知が行われることもあります。 いくらなんでも、世帯の引越しで一週間で全てを処理するのは不可能です。この場合、とりあえず住む家だけを探して、先に世帯主だけが引越しをし、あとから家族全員がついていくという形態を取らざるを得ません。
引越しが決まって真っ先に行っておくことは、賃貸住まいの場合、大家さんへの連絡、子どもの転校手続き、そして引越し業者の手配です。 引越し時期が3月から4月になった場合、賃貸物件も激しく動き、かつ引越し業者も大繁忙期で、一刻も早く業者を決めて引越し日を決めないと、スケジュールが立てられないことがあります。
引越し手続きの種類
引越し手続きはおおむね次のように区分されます。
◯賃貸物件決め
◯お役所手続き
◯荷造り
◯公共料金・インフラなどの変更手続き
◯特殊な財産（ピアノや自動車など別途料金のかかるもの）
ここでは、一ヶ月の猶予期間があるものとしておおまかなスケジュールを考えてみましょう。
真っ先に行うべきなのは、賃貸物件探しです。転勤決定と同時にすぐ始めましょう。できれば丸一日か二日かけて、一度現地へ行き、内覧も含めていろいろな物件をみて、めぼしい物件をいくつかしぼりましょう。 そして、通勤の便利さ、買い物の便利さ、そして通学の安全さなどの利便性を最優先にして最終的に物件を決めましょう。 ただし、通勤に便利だからといって沿線沿いの物件を決めてしまうと、電車の音でかなり苦しめられることになりますし、近くにスーパーがあるからという理由だけで決めてしまうと、実は別の物件から車で10分も走れば大型ショッピングセンターがあるという場合もあります。
不動産業者にはその辺を十分に確認しましょう。
引越しの荷造りを効率的に
お役所手続きは、転居、転出届の提出です。
これは引越し前後14日以内に行う必要があります。 引越しまでの生活はこれまでどおりやっていけねばなりませんから、おおむね2週間前から不用品の整理、必要品の荷造りを始めていけばよいでしょう。
